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トップページ ＞ 教材・資料・指導案 ＞ --> 調査・研究 １. 基本方針・研究の種類 ２. 近年の取り組み  ３. 成果物（別ページ） 5.これまでの取り組み --> ４. 公的研究費 　　授業研究や校内研修などの資料としてご活用ください。 　　内容の詳細については、高等学校教育推進室にお問い合わせください。 １. 基本方針・研究の種類 　◯ 基本方針 １．府内の小学校、中学校、高等学校、支援学校や教育行政のニーズに応え、また、教育センターで実施する教職員研修の内容を充実させることを目的として、社会の変化や学問の進歩に対応した、先進的で実践的な調査・研究を行う。 ２．教育センター全体の研究体制のもとに、プロジェクト・チームを編成し、センター職員以外の研究協力委員の協力を得て推進する。 ３．調査・研究の成果を府内の学校教育や府の教育行政に還元する。 　◯ 研究の種類 １．重点研究（学校や教育行政の最も要請の高い教育課題の研究、全所的に取り組むような大規模なプロジェクト研究） ２．課題研究（教科教育･教育課題等について、所員や研究協力委員によるプロジェクト･チームを編成して行う研究） ３．特別研究（全国教育研究所連盟、大阪府教育研究所連盟等の加盟機関における共同研究、他の機関との共同研究、重点研究・課題研究以外の文部科学省科学研究費補助金による研究等） ２. 近年の取組み 令和５年度 区分 研究主題 課題 幼保こ小の円滑な接続に向けた効果的な取組み 円滑な幼保こ小接続のキーパーソンとなる幼児教育アドバイザーの資質向上とネットワークづくりを強化することで、市町村における幼保こ小接続の取組みを充実させる。（令和５年度のみの１年間） 課題 新たな教師の学びの姿の実現をめざしてーOSAKA教職スタンダードを活用した人材育成ー キャリアステージに応じた資質・能力の効果的な育成に向けて、管理職による研修受講奨励や校内研修等を通して、主体的な学びをマネジメントする新たな教師の学びの姿を実現するための指導体制について考察する。（令和５年度のみの１年間） 課題 「人権教育にかかる効果的な教職員研修の在り方」調査・研究 各校における教職員人権教育研修の充実を図る。（令和５年度～令和６年度の２年間） 課題 高等学校における不登校生徒支援ー大阪府高等学校教育支援センターを通してー 不登校生徒支援の充実について、大阪府高等学校教育支援センターの取組みから考察する。 （令和５年度～令和６年度の２年間） 課題 「資質・能力の育成」に資する指導と評価の在り方に係る研究～２ラインのアプローチによる人材育成を軸にして～ 直接的だけでなく、間接的にも教員の授業力の向上をめざす。（令和４年度～令和５年度の２年間） 課題 「主体的に学習に取り組む態度」の評価方法の実践研究 思考力・判断力・表現力や主体的に学習に取り組む態度等の見えにくい資質・能力を適切に育成・評価するイメージを教員に持たせることにより、学習指導要領の趣旨が学校に浸透することをめざす。（令和４年度～令和５年度の２年間） 課題 「ともに学び、ともに育つ」教育の推進に向けた情報発信の在り方に関する調査・研究 支援教育に関する情報の提供を充実させ、「ともに学び、ともに育つ」教育の推進に資することを目的とする。 （令和４年度～令和５年度の２年間） 　 令和４年度 区分 研究主題 課題 教職員研修の効果測定について 市町村立学校の法定研修受講者を対象に、研修受講一定期間後に研修成果の活用に関するアンケートを実施するとともに、調査結果を分析・評価し、その成果を研修内容の改善・工夫に活用する。（令和４年度のみの１年間） 課題 育成指標を活用した人材育成 管理職が育成指標を効果的に活用し、自校の実態に合った人材育成を進めるための一助とする。（令和４年度のみの１年間） 課題 人権に関わる新しい概念に関する調査・研究 「アンコンシャス・バイアス」、「マイクロアグレッション」等のテーマで調査・研究を進め、人権に関する新たな概念について、教職員の理解を深める（令和４年度のみの１年間） 課題 高等学校における不登校生徒支援の充実 大阪府における不登校傾向にある生徒の状況を読み解き、支援のあり方について、教育支援センターの取組みや教育相談指導教諭の実践を整理して、発信する。高等学校における不登校生徒支援の充実を図る。（令和４年度のみの１年間） 課題 「資質・能力の育成」に資する指導と評価の在り方に係る研究～２ラインのアプローチによる人材育成を軸にして～ 各キャリアステージ（1.経験年数の少ない教員、2.ミドルリーダー、3.経験年数の少ない指導主事）の人材にスポットを当て、効果的に授業力を向上させることを目的とする。（令和４年度～令和５年度の２年間） 課題 「主体的に学習に取り組む態度」の評価方法の実践研究 パフォーマンス課題等の実践に関する、複数校での共同研究と情報交換から、「主体的に学習に取り組む態度」の評価を軸に各校で組織的に授業改善を進めていく過程のモデルケースを示し、府内に発信する。また、そのことにより、生徒の学習サイクルを教員が支援するための「指導と評価の一体化」が、さらに学校現場に浸透することをめざす。（令和４年度～令和５年度の２年間） 課題 「ともに学び、ともに育つ」教育の推進に向けた情報発信の在り方に関する調査・研究 支援教育に関する情報の提供を充実させ、「ともに学び、ともに育つ」教育の推進に資することを目的とする。（令和４年度～令和５年度の２年間） 　 令和３年度 区分 研究主題 課題 教職員研修の効果測定（試行）について 調査項目、調査方法等を精査し、研修受講一定期間後にアンケートを実施するとともに、調査結果を分析し、効果的な活用に向け、実施時期や調査項目、方法等の検討及び効果的な研修の見直しを図る。（令和３年度のみの１年間） 課題 幼児教育に関わる教職員の育成指標について 国の動向も見ながら幼児教育に携わる教職員の育成指標を作成するとともに、幼児教育センターが実施する研修体系を見直す。また、指標の策定を求められる市町村等に周知を図り、活用を促す。（令和３年度のみの１年間） 課題 学校組織マネジメントと人材育成 学校における組織マネジメントを通じた人材育成の実践例を収集し発信することにより、各学校における組織マネジメントの方策を考える上でのてがかりを示し、学校における課題解決や人材育成の一助とする。（令和３年度のみの１年間） 課題 持続可能な開発目標（SDGs）と人権教育 SDGsの観点に照らし、「ハンセン病問題」等、４つのテーマで調査・研究を進め、現在における人権課題の現状について、教職員が理解を深める。（令和２年度～令和３年度の２年間） 課題 子ども支援につながる基本的姿勢についてー今日的課題に即してー 今日的課題に即した支援方法を成果物として作成し、保護者や教職員が検索しやすいようWebページを刷新することで、 課題を抱えた子ども・保護者の支援に繋げる。（令和３年度のみの１年間） 課題 「資質・能力」の育成に資する指導と評価の在り方に係る研究 学習指導要領に示された資質・能力の育成をめざした具体的な授業の在り方や、1人１台端末等ICTを効果的に活用した授業の在り方について調査・研究をすすめ、その成果を府内に発信する。（令和３年度のみの１年間） 課題 主体的・対話的で深い学びを支えるICT活用 ICTを効果的に活用した指導方法や授業デザイン、その校内研修の在り方などについて、先行的に取り組んできた学校の事例などを発信するとともに、府立高校における学校間での情報共有と成果の広い普及を目的とした教員間の意見交換の場（オンライン）を設定するなど、「主体的・対話的で深い学び」の実現に寄与することをめざす。（令和２年度～令和３年度の２年間） 課題 障がいのある幼児児童生徒の学びを支えるICTの活用 府立支援学校における先進的に取り組んでいる事例などを集約し、子どもの具体的な姿や活用による変容が見えるような形で、ICT機器等の活用方法を提示し、各学校における活用の促進に資するものとする。（令和２年度～令和３年度の２年間） 　 令和２年度 区分 研究主題 課題 教職員研修の効果測定について　　アンケート調査結果 教育センターにおける研修効果を測定する仕組みやその方法などについて、学識者と共に調査研究を行い、より良い教職員研修の効果測定について発信する。 （令和２年度） 課題 育成指標を活用した校内人材育成について 府立学校における実践例をリサーチし、府内政令・中核市等の育成指標を活用した人材育成の例と比較してその特徴を分析し、府立学校における人材育成への大阪府教員等育成指標の具体的活用方法について研究する。 （令和２年度） 課題 「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）と人権教育」調査・研究 持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）や持続可能な開発のための教育（ＥＳＤ）の概念は、これからの世界を担う子どもたちにとって重要となる。既発行の「人権教育リーフレット」シリーズの中から、「子どもの虐待」「子どもの貧困」「性的マイノリティの人権」「ネット・スマホ問題と子どもの人権」という４つのテーマに対し、現状やSDGsの観点に照らして調査・研究を行い、その成果を教育現場に発信する。 （令和２年度～令和３年度の２年間） 課題 教育支援センターにおけるICTの効果的な活用法 学習支援や心理支援を充実させるとともに、在籍校との連携を強め、学校復帰や社会的自立への支援の方策を立てるための、教育支援センターにおけるICTの効果的な活用法を調査する。 （令和２年度） 課題 不登校生徒への理解と支援について（子どもにつながる保護者支援） 不登校の解消は依然として大きな課題となっている。 保護者と学校との良好な関係は、不登校生徒への支援において不可欠なものであることから、不登校、不登校傾向にある生徒を持つ保護者の気持ちを知ること、また、知ることにより保護者へのアプローチ方法が見えてくることを、教育相談室が日々受けている保護者からの相談例を通してまとめる。 （令和元年度～令和２年度の２年間） 課題 児童（生徒）の「資質・能力の育成」に資する指導と評価の在り方に係る研究 全面実施された学習指導要領に基づいた（主に）小学校の国語・算数に係る研究を通して、「指導と評価」に係る具体的な授業プランや教材、教職員の意識を高めていく研修素材について調査・研究をし、その成果を府内に発信する。 （令和２年度） 課題 主体的・対話的で深い学びを支えるＩＣＴ活用 ＩＣＴ機器が、授業の中で主体的・対話的で深い学びを支えるツールとなるために、校内体制の構築や整備、校内研修の在り方、ＩＣＴを効果的に活用した指導方法や授業デザインについて、協力校等と連携しながら実証検証を行う。また、その成果を発信することで、府立高校における円滑なＩＣＴ環境の整備と、主体的・対話的で深い学びの実現に寄与する。 （令和２年度～令和３年度の２年間） 課題 障がいのある幼児児童生徒の学びを支えるICTの活用に関する調査・研究 GIGAスクール構想に基づき、障がいのある幼児児童生徒に対して一人ひとりの教育的ニーズに応じたICTや先端技術の活用についての実践的研究を通して、各分野・機器別の活用リーフレットを作成することで、各学校における授業・活動の工夫・改善に資する。 （令和２年度～令和３年度の２年間） 　 --> 令和元年度 区分 研究主題 課題 スクールリーダースタンダードに基づいた管理職研修の在り方について 各職階に必要な資質・能力を踏まえて、管理職自身が求めているスキル等のニーズやこれまでの研修効果等を把握し、管理職研修全体の改善と再構築を推進する。 （令和元年度） 課題 主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりに関する調査・研究 主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりについて、授業改善の取り組みを活性化するため、これらの視点についての理解を深め、よりよい授業づくりに資する。 （平成30年度～令和元年度の２年間） 課題 「深い学び」をもたらす授業デザイン　－学びの質の改善に向けて－ 「深い学び」とはそもそもどのような学びか、「深い学び」をどのように実現し、どう評価するのかなど授業デザインの在り方を追求し、新学習指導要領実施に向けて高等学校における授業改善の推進に資する。 （令和元年度～令和２年度の２年間） 課題 小学校プログラミング教材活用事例集の開発 プログラミング教育の全面実施に向けて、開発をめざしている指導事例集との関連を持たせながら、小学校教諭等を対象にプログラミング研修を実施し、教材活用事例集の開発に寄与する。 （令和元年度） 課題 教育支援センター設置場所変更に関する効果検証 教育支援センターの活動拠点を教育センターに移すことで、生徒の入室を促進することや、教育相談室との支援・連携体制の強化、教育センターの施設を利用した活動の充実、及び教育センターの他室との連携等の取り組みによる機能強化を図り、１年間の活動について、その効果検証を行う。 （令和元年度） 課題 不登校生徒の理解と支援について（保護者支援） 教職員向けに、ケース・場面ごとの保護者支援の要点を示すことで、不登校生徒・保護者と学校との円滑な連携につなげる。 （令和元年度～令和２年度の２年間） 課題 児童・生徒の資質・能力を育成する授業や校内研究の在り方 新学習指導要領で整理された三つの柱に基づく確かな学びに資する授業プランや教材、教職員の意識を高めていく校内研究について、調査研究する。 （令和元年度） 課題 人権が尊重された学級集団づくりの在り方についての調査・研究 集団づくりの意義について、経験年数の少ない教職員が認識できるようになることをめざすとともに、人権課題に関する理解を踏まえて、すべての子どもたちの人権を尊重するための学級集団づくりの在り方について調査・研究する。 （令和元年度） 特別 学び続ける学校組織への変革を目的とした事前検討会を重視する授業研究の開発 授業研究について、従来の授業後の研究討議会重視型から事前検討会重視型への転換を試み、参加した教師が授業の設計プロセスから共に行うことによって協働性を高め、組織として学べるようになることをめざす。 （平成29年度～令和元年度の３年間） 　　 --> ３. 成果物（別ページが開きます） 5. これまでの取り組み（別のページヘ移動します） 　　人権教育研究室 　　　　教育相談 　　　　教科教育 　　支援教育研究室 　　　　産業教育 　　　　理科教育（物理・化学 ・生物 ・地学） --> ４. 公的研究費 　　 大阪府教育センター科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）に係る事務取扱要領 　　 大阪府教育センターの研究活動における不正行為への対応に関する規程 このページの先頭へ 　PDFファイルをご覧いただくには Adobe Reader が必要です。　お持ちでない方は左のバナーをクリックし、ダウンロードのうえご覧ください。